- 奨学金の貸与利率は過去最低水準:0.1%以下。
→ 実質無利子で資金調達ができる - ネット証券で手数料無料で米国株インデックス投資が可能。
→ 個人で簡単に米国株投資ができる - 米国株インデックスファンドの長期投資を始めるべき理由。
→ 最も安全かつ低リスクな資産運用として認知されはじめた
とはいえ、「お金(元手資金)はなし、投資と言われてもよくわかりません…」と思う人がほとんどかも。
しかし、今そのハードルを乗り越えようとするか、難しいから私には無理と諦めるかで、10年後、20年後の将来が大きく変わってきます。
もし、大学生で投資に興味を持つことができたのなら、人生勝ち組です。
📝大学生から投資を始めた方がいい理由
- 投資は運用期間が長くなるほど運用利益が大きくなるため、早く始めることができれば、将来のリターンが大きくなる。
- 実質金利ゼロの奨学金を利用することができる。
※毎月10万円を積立投資に回すと20年後には1,000万円以上の運用利益になる。
奨学金×投資×勉強
20年後には“1,000万円以上”に成長します。
(例) 奨学金480万円を20年運用
話を分かりやすくするために、4年間で借入した480万円を卒業しに一括投資することを想定します。
その結果、22歳から480万円を資産運用(投資)することで、20年後には“1,000万円以上”に成長します。
※在学期間中からの積立の場合は、以下の結果以上の運用利益が得られます。

上記のシミュレーション例は、奨学金で貸与した480万円のみを投資で運用した例ですが、22歳以降も少しずつ積立を続けると、より大きなリターンが期待できます。
本記事では、「大学生だからこそ利用できる奨学金を使って投資をすべき理由」について解説します。
大学生は奨学金を投資に使うべき理由
奨学金を借りるということは、返済をしなければなりませんね。
しかし、返済があっても、奨学金で積立た投資資金による運用利益のほうが大きくなります。
運用利益 > 月々の返済
そのため、大学生は奨学金を投資に回すことで、リスクなく将来のための資産形成ができます。
※奨学金を借入できるのは大学生の特権です。
さらに言うと、若い頃からの資産運用&資産形成はこれからの日本で生きていくためには必要な手段となっています。
📝大学生は奨学金を投資に使うべき理由
- 奨学金の貸与利率が過去最低水準。
→ 2019年の貸与利率は0.1%以下。 - 日本人の返金給料の低迷。
→ 46歳で年収440万円が日本の平均水準。 - 終身雇用制の崩壊による老後資金の枯渇。
→ 退職金だけでなく、定年退職さえ期待できない。
大学生のうちにこうした現状を知っておくことで、今何をしておくことが将来にとって有益なことなのかを考えることができます。
その1つのアイディアが「奨学金を使った投資による資産運用」です。
さらにいえば、日本人の平均年収と純貯蓄残高のデータを見れば、若い時期から将来に備えるべき理由をより深く理解することができます。
では、大学生なら奨学金を投資に使うべき理由について、1つずつ解説します。
投資すべき理由①:奨学金の貸与利率が過去最低水準

上記のグラフは2007年4月から2021年4月までに第2種奨学金の利率変動を示したグラフです。
このグラフからもわかる通り、ここ数年は“超低利率”で奨学金を借入することができる状況です。
2019年には第2種奨学金の利率固定方式でさえ、0.1%以下の水準まで貸与利率が下がっており、もはや無利子の第1種奨学金と変わりません。
つまり、ほぼ無利子で借入した奨学金を投資に回すことで、運用利回りがそのままま運用利益として残ることになります。
超低利率の今だからこそ、リスクなしで資産運用&資産形成できる理由です。
運用利回りは利率の差額
- 投資による運用利率:3~5%
- 奨学金貸与利率:0.1%以下
➪奨学金を元手に資産運用することで、3~5%の利益を得ることができる。
例えば、第2種奨学金を10万円借入すれば4年間で480万円になります。
この480万円を投資に回すことで年間運用利率3~5%、つまり14.4~24万円の運用利益が得られます。
さらに、20年間放置(年間利回り5%で運用)すれば、20年後には運用利益が12,735,829円になります。
※運用利回りを雪だるま式に積み立てた場合。
これが利回りで資産形成することができる、“福利の力”です。
投資元本の奨学金の返済額(480万円)を差し引いても、実利益800万円以上になります。
大学卒業後に少しづつでも給料を投資に回すことができれば、40代で資産額1,000万円を超えることも珍しくありません。
しかし、大学生なら誰でもできる投資方法にもかからわず、99.99%の大学生はやっていません。だからこそ、今始めるかどうかが、人生勝ち組になるか否かの分かれ道になります。
投資すべき理由②:日本人平均給料の低迷
「20年間で1,000万円にしかならないの?」って思う人がいれば、日本の現実をもっと知った方がいいかもしれません。
国税局による平成30年分民間給与実態統計調査結果によると、日本人の平均年収は、46.4歳(勤続年数12.2年)で年収440万円程度です。
1人身ならまだしも、結婚して子育てして家庭を築いていくことを考えれば、決して経済的に余裕があるとは言えない水準です。
※税金が引かれるため、手取り額は約300万円。
平均所得でも貧困化は避けられない…
今後の経済状況を考えると、むしろ厳しいかも。
ちなみに、社会人1年目の年収が200万円台なんて珍しくありません。
本人の努力に関係なく、現状の日本社会の中で会社員として働く以上、貧困化は避けられない状況です。
なお、このデータはコロナ禍以前の話なので、今後はますます深刻になるかも。
ボーナスカットや週休3~4日制などが浮上してきた今後はどうるのか…予想することは簡単です。
投資すべき理由③:終身雇用制崩壊による老後資金の枯渇
そしてもう1つ、
若い世代が知っておくべき真実があります。
40代世帯の貯蓄残高はマイナス…
以下は総務省により報告されている2019年の家計調査報告書から抜粋したデータです。

上記のデータから確認できる通り、40代世帯では貯金額よりも“負債(借金)が大きい”といことが読み取れますね。
とはいえ、50代になると逆転、60代では貯蓄残高が大きくなっています。これは“年功序列制度による取得額の増加”、そして“退職金の受給”による逆転があるからです。
しかし、今の20代世代が同じように年功序列制度や退職金を期待できるかといえば、期待できないと言わざるを得ません。
年功序列どころか、すでに中高年世代の雇止め(実質的なリストラ)が深刻化し、退職金制度すら10年後、20年後にはなくなっているかもしれません。
※事実として、一般企業の退職金額は年々減少しています。
政府が個人投資を斡旋する理由
日本政府がNISAやiDecoの非課税制度を作って資産運用をすすめる理由は『将来の生活は個人で備えて欲しい』というメッセージかもしれません。
40代になって「知らなかった…」と言っても誰も助けてくれません。
だからこそ、今からできる将来への備えが大切です。
大学生のうちに気付くことができれば、今すぐ資産形成のための勉強を始めた方がいいですよ。そのためのプラットホームは整っています。
奨学金×ネット証券で始める米国株インデックス投資
これからの時代、資産運用をすることはライフスタイルのスタンダードになることは間違いありません。
現在では、スマホがあれば誰でもネット証券を利用して、米国株インデックス投資を始めることができます。
ネット証券口座で資産運用が簡単に!
ネットで証券口座を持つって難しいように思いますが、大学生にとって履修登録よりも簡単です。
ちなみに、ネット証券口座を作る時に注意しなければならないポイントは、国が定める“税制優遇制度”があるかないかです。
税制優遇制度 | 内容 |
---|---|
NISA | 2014年から始まった個人投資家のための税制優遇制度。非課税期間は最長5年、年間120万円が非課税投資枠(最大600万円)が対象。投資期間は2014年~2023年まで。 |
つみたてNISA | 2018年から始まった少額&長期投資を支援するための税制優遇制度。非課税投資枠は年間40万円まで、投資期間は20年間。 |
iDeco | 2002年から始まった個人型画定拠出年金制度(つまり、私的年金)。確定拠出年金の掛金は全額所得控除、確定拠出年金制度内での運用益が非課税になる。 ※60歳になるまで、原則として資産を引き出すことはできない。 |
これらの税制優遇制度を設けることにより、国も個人で投資を始めることを推奨しています。
米国株インデックス投資の始め方
ネット口座を開設して、スマホにアプリをインストールすれば、あとは画面に沿って取引銘柄を選んで購入&2長期保有するだけです。
📝ネット証券で投資運用を始める流れ
- ネット証券口座を選ぶ。
- 口座開設の申込&審査。
(→ 申込ミスがない限り審査に落ちることはないはず) - 口座開設後にネットでチェック&入金。
→ 奨学金を利用する - 投資する銘柄を選び、購入。
→ 米国株投資を始める
ちなみに、ネット証券口座の開設をしたあとは、投資について勉強を始めてください。
とはいえ、「まったく勉強していないし、何を購入すればいいかもわからい…」という人は、“米国株インデックスファンド”を購入しておくことをおすすめします。
理由について解説します。
というか、オリエンタルラジオのあっちゃんこと、中田敦彦のYouTube大学で詳しく解説されているます。
米国株インデックス投資で購入すべき銘柄
まずは、中田さんの動画を見てください。これは、中田さんの意見ではなく、あらゆる専門家・投資家が出している共通の答えです。
動画で紹介された投資本6冊
- 父が娘に伝える自由に生きるための30の投資の教え
- ビジネスエリートになるための 教養としての投資
- アメリカの高校生が学んでいるお金の教科書
- 会計の神さまが教えてくれたお金のルール
- お金が増える 米国株超楽ちん投資術
- バカでも稼げる 「米国株」高配当投資

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当然、投資には少なからずリスクがあります。例えばGoogleやAppleなどの個別銘柄は注目されがちですが、注意が必要かもしれません。
米国株のインデックスファンド!
具体的な銘柄は
『SBI・バンガードS&P500』
※SBI証券でなければ購入できないというものではありません。
『SBI・バンガードS&P500』の銘柄を購入するということは、厳選された500社の株価の変動値をもとに売買される機械的な資産運用をすることになります。
つまり、ファンドマネージャーと呼ばれる投資のプロの手腕による売買(アクティブファンド)ではなく、機械的な自動投資をすることになります。
証券口座を開設後は『SBI・バンガードS&P500』という銘柄を検索して購入するだけ。
その後は“長期保有”。
つまり放置です。
むしろ、これ以上のこと(個別銘柄を売買するなど)は相当な勉強と経験がない限りすべきではありません(リスクが伴います)。
最後に:未来のことは予測できない…それでも投資を始めるべき理由
例えば、2008年にはアメリカでリーマンショックと呼ばれる金融危機があり、2020年にはコロナ大流行によるパンデミックが置き、世界が混乱し始めまして。
このように、未来のことなど予想できません。
しかし、一時的な大混乱が発生しても、“経済は逆行しない”ことは、これまでの歴史上証明されている事実です。
テクノロジーは進化しても衰退しない!
テクノロジーは時代・経済とともに“成長”し続け“逆行”することはありません。
一時的には打撃を受けて株価が急落することもあるかもしれませんが、経済が発展し続ける以上、再び回復します。実際、2020年のコロナショック後株価はすぐに復活し、成長を続けています。
そして、長期的な資産形成をするなら『米国株のインデックスファンド』一択です。
なぜSBI・バンガードS&P500!?
世界経済は停滞することはあっても、巨大隕石が地球に衝突しない限り、経済は後退しません。

上のグラフを見れば一目瞭然です。日本株(日経平均株価)はずーーっと横ばいで成長していないにも関わらず、米国株(NYダウ平均)は2008年のリーマンショック後も安定した成長をし続けています。
以上です。
若い頃からの資産運用、長期投資が将来の経済的余裕に繋がります。
後悔しない将来のために、今できることがあるはずです。
【ネット証券口座】
NISA/iDecoの国が認めた非課税制度あり
証券会社 | 取引手数料 | 取引銘柄数 | 税制優遇制度 |
![]() 公式ページを見る | ✅55円(~5万円以下) | 2,900銘柄以上 | NISA つみたてNISA iDeCo |
![]() 公式ページを見る ![]() | ✅55円(~5万円以下) ✅米国株取引は無料 | 930銘柄以上 | NISA |
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※スマホでご覧の方は左右にスクロールできます。
※ネット証券口座の開設は無料です。
ネット証券口座はたくさんありますが、大雑把に言えば、NISA/iDeCoを利用できるのであれば、上記3つに限らず、どこのネット証券口座でも大きな差はありません。
しかし、米国株投資をするなら、DMM.com証券の「DMM株」が取引手数料無料のため、お得です。
上記3つの証券口座の特徴を簡単に説明すると以下の通りです。
📝楽天証券の特徴
- 取引件数や取引額に応じて楽天ポイントが貯まる。
- 新規口座開設の特典が充実している。
※楽天ポイント還元や現金プレゼントあり。 - オリジナルチャートと分析ツールが利用できる。
※有料の日経テレコンが楽天証券ユーザーは無料で利用できる。
📝DMM株の特徴
- 取引手数料が業界最安水準。
※米国株取引手数料が無料。 - 信用取引の取引金利・貸株料は業界最低水準。
※米国株取引にもご利用可能。 - 使いやすさを追求したスマホアプリ対応の取引ツール。
📝SBIネオモバイル証券の特徴
- Tポイントを使って株が買える。
※1pt=1円相当。 - 1株から株式投資できる。
※500円で購入できる東証1部銘柄多数あり。 - 取引銘柄数が3400以上あり、中国、ロシア、アセアン株式の売買もできる。
今が人生で一番若い時です。
投資は運用歴が長ければ長いほど、年間利回りで雪だるま式に資産が形成されていく仕組みですので、チャンスを逃さないようにしましょう。